外国人介護士と働く施設が感じる「言葉の壁」

外国人介護士と働く施設が感じる「言葉の壁」

施設で働く日本人介護士からは、外国人介護士との言葉の壁についての意見が多く上がっています。資格取得後も日常会話はなんとかなるものの、専門性を要する会話が理解できないことで、利用者の細かな心理状況の把握が難しく、結果として離職に至るケースもあるといいます。言葉や文化の壁は非常に大きく、指導する側もストレスを感じることが多いです。また、外国人介護士が夜勤ができない状態が続くことで、他の日本人スタッフに負担がかかり、疲弊の要因となることもあります。

外国人介護士とのコミュニケーションで理解しておくべきこと

外国人からみた日本語の難しさ

2018年にアメリカの国務省が発表した「外国語習得難易度ランキング」では、日本語が最も習得が難しい言語とされています。漢字・カタカナ・平仮名の3種類の文字を使い、音読み・訓読みなどが習得の難しさに繋がっているようです。

試験の難しさ

日本語能力試験のN5でも200時間以上の勉強時間が必要で、N1レベルは日本の高校生レベルとされ、2000時間以上の学習が必要とされます。日本語の習得には多大な努力が必要であり、そのことを理解することが重要です。

外国人介護士とより良いコミュニケーションをとるために

  • 日本語能力を把握すること: 相手の日本語能力を把握し、理解できる範囲で話すことが必要です。
  • 対等な関係を築くこと: 日本語が不十分だからといって、子供扱いせず、対等な関係を意識することが重要です。

外国人介護士へのNGなコミュニケーション

  • 無理に英語を使うこと
  • ため口を使うこと
  • 敬語や専門用語を多用すること

外国人介護士へのNGな言葉遣い

  • 排他的な言葉遣いを避けること
  • 人格否定を避けること
  • ステレオタイプに基づく表現を避けること

非言語コミュニケーションの重要性

非言語的なコミュニケーションも重要であり、相手の文化を理解し、誤解を避けるために注意が必要です。

ボディランゲージの活用

言葉だけでなく、ジェスチャーや表情も重要なコミュニケーション手段です。特に、言葉の通じにくい相手との会話では、ボディランゲージが大きな役割を果たします。笑顔やうなずきなど、相手に安心感を与える動作を積極的に使うことが推奨されます。

視覚的なツールの使用

写真やイラストを使った説明は、言葉の壁を超えて理解を助けます。例えば、介護手順を示した図解や、利用者の状態を示すアイコンなどを活用することで、言語に頼らず情報を伝えることができます。

簡単な日本語を使う

複雑な表現や専門用語を避け、できるだけシンプルな日本語を使うことが重要です。ゆっくりと話し、相手の反応を確認しながら進めることで、誤解を減らすことができます。

言葉を学ぶ環境の整備

日本語学習のサポート

外国人介護士が日本語を学びやすい環境を整えることが、効果的なコミュニケーションに繋がります。例えば、業務時間内に日本語学習の時間を設ける、オンラインの日本語コースを提供するなどの支援が考えられます。

メンター制度の導入

日本語が得意な職員をメンターとして配置し、日常業務でのサポートを行うことで、外国人介護士の不安を軽減できます。メンターが定期的に進捗をチェックし、適切なアドバイスを提供することも重要です。

特定技能ビザの活用

特定技能ビザとは

特定技能ビザは、特定の技能を有する外国人労働者を受け入れるためのビザで、介護分野でも活用されています。このビザを取得することで、外国人介護士は長期間にわたり日本で働くことができます。

ビザ取得のサポート

施設側が特定技能ビザの取得をサポートすることで、外国人介護士がスムーズに就労できる環境を整えることができます。ビザの申請手続きや必要書類の準備を支援することで、外国人介護士の負担を軽減します。

多文化共生の推進

文化交流の促進

定期的な文化交流イベントを開催することで、外国人介護士と日本人職員、利用者との相互理解を深めることができます。お互いの文化を尊重し合うことで、より良い職場環境が築かれます。

多文化共生研修の実施

多文化共生をテーマにした研修を実施し、職員全体の理解を深めることも重要です。異文化理解やコミュニケーションの方法を学ぶことで、外国人介護士との協力が円滑に進みます。

結論

外国人介護士が日本の介護現場で活躍するためには、言葉の壁を乗り越える努力と、それを支える環境づくりが不可欠です。非言語コミュニケーションの活用や、簡単な日本語の使用、日本語学習のサポートなど、多角的なアプローチが求められます。特定技能ビザの取得サポートや多文化共生の推進を通じて、外国人介護士が安心して働ける職場環境を整えることが重要です。これにより、介護業界全体の人手不足を解消し、質の高い介護サービスを提供することが可能となるでしょう。